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団体保険の最大のメリット、それは、個人保険に比べて、圧倒的に「保険料が安い」、という点です。
例えば「従業員数500名の会社にお勤めの、35歳男性」をモデルに「死亡保障(2000万円)」の保険料を比較してみましょう。
最も保険料が安いネット申し込みの個人保険の場合、保険料は年間55,400円ですが、 団体保険の個人払いの保険料は年間26,300円となり、約半分の保険料で済みます。これに限らず、役員・従業員を対象とした損保、生保の保険料は、いずれも「団体保険」の保険料がはるかに安いのです。
勿論、保険料が高くても商品として優れている点があれば、個人の選択の問題ですから一概にどちらが良いとは言えません。
ところが「団体保険」として販売されている保険商品と「個人保険」の商品には優劣といえる差はないどころか、むしろ「団体保険」の方が商品性が優れている場合がほとんどです。

上記のモデルケースで、「死亡保険」だけでなく医療保険、がん保険、所得補償保険、傷害保険に加入している場合(一般的な組合わせです)、個人保険の場合、どんなに安くても年間17万円程度の保険料となります。また路面店や訪販ルートで契約する場合には更に高い保険料となります。
一方、全く同じ内容の契約を「団体保険」を活用すると、年間保険料は8万2千円程度で済みます。

以上のことは生保・損保の別なく「ヒト」を対象とした保険業務に携わっている者にとってはごく当たり前の常識なのですが、ネットで保険のコンサルを職業とされている方のサイトをみると、「団体保険に潜む大きな落とし穴とは?」とか「団体保険の知られざるデメリット」などの見出しで、「団体保険」に加入することのデメリット論が展開されています。
この手の論調の特徴は、団体保険と個人保険の商品性の比較を一切行わず、一方的に「団体保険」の特質を「デメリット」として決めつけ、個人保険の方が優れているとしている点です。
これらの「団体保険デメリット論」に関し、弊社HPの「FAQ]コーナーで簡単に検証をしていますのでご一読いただければと存じますが、保険コンサルを生業とする者が最低限心がけねばならないことは、事実を、より正確にお伝えし、消費者の皆様が保険を選択するうえでミスリードしないようにすることだと思います。古今東西、消費者を欺くビジネスが栄えた例はない、ということを肝に銘じるべきです。

次回は、皆さんが毎月支払っている各種保険料を、極力安く、且つ最大の効果を実現するためには、誰が、何をしたらいいのか!
を記載したいと思います。